「転職後は住宅ローンの審査に通りにくい」という話を聞いたことはありませんか？
実際のところ、転職は本当に不利に働いてしまうのでしょうか？
今回は国内最大級の住宅ローン情報サイト『いえーる 住宅ローンの窓口 ONLINE』に所属する住宅ローンスペシャリストの田辺が、転職と住宅ローンの関係性について分かりやすく解説します。

転職後は住宅ローンが組めない！？

結論から言ってしまうと、転職したばかりの方は、審査が厳しく、住宅ローンを組めない場合が多いです。

なぜ審査が厳しいのですか？

転職によって、勤続年数が短くなることが問題なのです。「勤続年数」は住宅ローン審査項目にあり、金融機関は同じ企業に何年間勤務しているかチェックします。
一般的に、勤続年数が長いと収入が安定していると判断されます。しかし、転職をすると勤続年数が短くなり、収入の安定性に変化が生じるため、返済リスクがあると判断されてしまうからです。

なるほど。つまり、金融機関は転職による収入の変化で、返済が困難に陥らないかを審査しているのですね。

その通りです。ですので転職して間もない方ほど、より審査が通りづらいでしょう。

残念ですね。転職する前に住宅ローンを組んでいたら……と考えてしまいます。

いいえ。諦めるのはまだ早いですよ。
借入者の転職理由や、金融機関の選び方によっては、転職間もない方でも住宅ローンを組むことは可能です！

ぜひ転職後でも住宅ローンを借りる方法を教えてください。

住宅ローン審査のポイントをおさえよう

転職後でも住宅ローンを組むためには、まず住宅ローン審査にどのような項目があるのか知っておく必要があります。審査を申し込む前に自分でチェックしてみましょう。

多くの金融機関でチェックされる審査項目とは

完済時年齢と借入時年齢

金融機関で必ずチェックされる審査項目は「完済時の年齢」です。金融機関よって多少異なりますが、基本80歳未満が完済時期の上限です。また「借入時の年齢」もチェックされ、主に65歳未満が借入時期の上限となっています。

健康状態

団体信用生命保険(団信)への加入が条件となっている金融機関がほとんどです。加入時には、現在および過去の健康状態を報告します。加入時に持病がある場合は隠さず報告しましょう。
持病を隠し、審査通過後に判明すると「告知義務違反」で保険金が支払われなくなります。家族のためにも、素直に告知をしましょう。

団体信用生命保険(団信)の詳細は、こちらの記事を参考にしてください。

団信とは？プロが教えるポイントで失敗を回避しよう

2019.01.29

担保の評価

購入物件の価値が評価されます。住宅ローンを借りる人である借主が住宅ローンを返済できなくなった場合、金融機関は該当物件を売却して返済に充てるためです。

勤続年数

同じ会社に何年勤務したかをチェックされます。転職を繰り返している人は安定した収入が得られないと判断され、審査が厳しくなります。

収入

滞りなく住宅ローンを返済するための収入があるかどうかを審査されます。

過去、現在の借入状況

過去の返済状況や現在の借入状況などが審査されます。過去にクレジットカードなどで返済の延滞がある場合や、車のローンや消費者金融などで他の借入がある場合は、審査の通過が難しくなります。

転職と関係がある「勤続年数」ですが、審査基準はありますか？

金融機関によって異なりますが、ほとんどの場合「最低勤続年数」を設けています。
以前は勤続年数3年以上を条件とする金融機関が多くありました。しかし、現在は勤続１年未満からでも審査を受け入れている金融機関があります。各機関の問い合わせなどを利用して、検討してみましょう。

転職理由が住宅ローン審査の決め手になる

転職先や転職理由は、審査に影響しますか？

大きく影響します。
転職にも様々な形がありますね。なかでも、これまでの経験を活かして大きな会社へキャリアアップした場合や、同業種の会社に転職した場合、審査に通る確率は高くなります。
なぜだか分かりますか？

キャリアアップ、スキルアップすることで、収入が多くなると見込まれるからですね！

その通りです。転職しても継続して安定した収入が得られる、と金融機関に判断されれば住宅ローンを組むことは可能なのです。

なるほど。では、住宅ローン審査時に提出する「職歴書」の書き方も大切ですね。

転職後すぐにでも住宅ローンを借りるためには？

勤続年数が長いほうが、審査が通りやすくなるのは事実です。多くの金融機関では、最低勤続年数を3年に設定しています。可能であれば、転職後3年が経過するまでは借り入れを控えるのが得策です。

では、転職後3年も待てない人はどうすればいいですか？

フラット35やネット銀行のローンでは、最低勤続年数の規定を設けていない場合もあります。特にフラット35は、公的金融機関である住宅金融支援機構と民間金融機関が提携してできた住宅ローンなので安心です。

フラット35は、転職者の強い味方になってくれますね。

フラット35の詳細は以下を参考にしてください。

フラット35とは？他の住宅ローンとの違いとメリット・デメリット

2019.11.12

転職で住宅ローンの条件は変わるのか

ところで、転職が原因で、銀行のサイトやパンフレットに載っている金利よりも高くなることはありますか？

金利がパンフレットや銀行のサイトに掲載されている金利、いわゆる店頭表示金利より高くなることはありませんよ。
例えば、「店頭表示金利では1％のはずが、転職後は1.2％の金利に上がってしまう」ということはないので安心してください。

私が心配性なだけかもしれませんが、金利の種類を制限されるなんてこともありませんよね？
例えば「変動金利」を選びたいのに転職者は選べないというようなことは……。

転職後だからといって、金利の種類が制限されることもありません。
金利の種類は「変動金利」「全期間固定金利」「当初期間固定金利」に大きく分けられ、選んだ金利によって月々の返済額や将来設計が大きく変わりますね。
しかし、どの金利を選んでも審査に影響することはありません。

そうなのですね。では、転職が理由で住宅ローンの条件が変わることはありますか？

転職者が住宅ローンを組もうとする場合に、通常の人と比べて、借入期間や借入可能額が変わることはあります。勤続年数が短いという点では、転職者という理由が審査をいっそう厳しさせることは確かでしょう。

転職後に住宅ローンで悩んだらフラット35

金融機関はあなたを総合的に審査して判断します。しかし、転職の影響は少なからず受けてしまうかもしれません。
そんな時は、ぜひフラット35を中心に検討してみましょう。

また「どんな住宅ローンにすればいいのか分からない」、「一人で決めるのは不安」など悩みを抱えている方は、ぜひ一度、住宅ローンのプロに相談してみましょう。もちろん無料で、転職後のあなたにあった住宅ローンを提案してくれますよ。