マイホーム購入と切っても切れない関係にあるのが住宅ローンです。住宅ローンの借り入れをするために、住宅ローン審査があります。実はこの審査、結構落ちてしまう人がいるんです。なぜ住宅ローン審査に落ちるのか。本記事では住宅ローン審査に落ちてしまう原因を事前審査、本審査別にご紹介します。
審査の種類 | 内容 |
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事前審査 | 事前審査は住宅を購入する前に、住宅ローンを借りることができるかどうかの確認を行うための審査です。年収やその他負債の合計、借入金額等、主に本人の信用度について審査されます。 |
本審査 | 本審査は一般的には住宅購入の契約をした後に受ける審査です。主に物件の担保性と申請者自身の健康状態について審査されます。 |
事前審査では、そもそも住宅ローンを融資することができるのかを審査するので、返済比率であったり個人の信用に関する理由が多いです。
返済比率とは、「年収に対する、年間返済額の割合」のことです。返済比率は「年間返済額÷年収×100」で求めることができます。例えば、年収600万円、年間返済額が120万円だとしたら、返済比率は20%です。一般的に、返済比率は30~35%程度が妥当だと言われています。
では、返済比率が高すぎると、なぜ審査に落ちてしまうのでしょうか?その理由は、返済比率が高いと、返済が滞る確率が高いからです。極端な例で言うと、年収600万円に対して年間返済額が480万円の場合、返済比率は80%になります。
金融機関はここにリスクを感じるため、審査を通過させないのです。
個人の信用情報は審査において、重要な基準です。どんな場合に個人の信用は下がってしまうのでしょうか?
過去に消費者金融等からお金を借りていたこと自体は、基本的には問題ではありません。しかし、返済が遅れたという経験がある場合、審査に通過することが厳しくなります。
また過去に61日以上の支払いの延滞の記録があると、個人の経歴に「異動」が加わることがあります。
異動とは、延滞・債務整理・代位弁済・強制解約などの履歴を表すものです。
この異動の経歴を持っているだけで、住宅ローンを借りることが難しくなってしまいます。
現在、消費者金融からお金を借りている場合は、その事実だけで審査が受けられない可能性が出てきます。金融機関から見ると、他に借金があるということは、申請者は経済的に不安定であり、返済能力が低いと見えてしまうためです。
自己破産の経験がある人に貸付をするのは、金融機関としてはリスクがあります。
現在の仕事の状況によって、審査に落ちる場合もあります。主に以下の要因が考えられます。
勤続年数が極端に短い場合だと、審査に通らない可能性が出てきます。勤続年数の長さは仕事の安定性を表します。裏を返せば、勤続年数が短いと収入基盤が安定していないと見なされてしまうのです。収入基盤が不安定、すなわち返済が不安定と見なされ、住宅ローンの審査に落ちてしまう確率が高くなります。
雇用形態が、契約社員・派遣社員・アルバイト・パートは、就業の継続性が不安定であるため、正社員と比べ住宅ローンの審査に審査に落ちる可能性が高いです。雇用が不安定だと、収入も不安定、すなわち返済が滞るリスクが高いと判断されるので、住宅ローンの審査に落ちてしまう可能性が高いのです。
年収が審査基準を満たしていない場合も、住宅ローンの審査に通らない可能性が高いです。収入が低いと返済が滞る可能性が高いと判断されるためです。
本審査では、事前審査の項目についてさらに詳しく審査されます。それに加えて借主の健康状態や物件の担保性なども審査項目に。
金融機関が住宅ローンを融資する際に行う審査は、「人」と「物件」に対して行われます。
人に対する審査では、その人が将来、住宅ローンを返済できる信頼を持っているかについて審査をします。
物件に対する審査では、その物件がお金を貸す価値を持ち合わせているかについて、すなわち担保価値の存否について審査をします。
後者に関して、物件がその価値を持っていなければ、金融機関は融資を実行しないわけです。担保価値が認められないケースは、借地権付きの物件・再建築付加物件・建築基準法に不適合な場合などがあります。
本審査には、事前審査では見られない健康状態についての項目があります。それは住宅ローンを借りる時に団信に入る必要があるから。団信とは、借主が何らかの理由で住宅ローンを払えなくなった際に保証会社が残債を肩代わりしてくれる保険です。この団信に加入できない健康状態だと判断されると、本審査に落ちてしまいます。
いかがでしたか?住宅ローンの審査に落ちる原因をしっかりと分析した上で、自身に最適の住宅ローンを選んでいきたいですね。
審査に落ちて困っている方はぜひ下の記事を参考にしてみてください。