家を購入する場合、高額で一括で購入するのは難しいですし、節税効果もあるので、住宅ローンを組む人が多いでしょう。
その際、不動産会社や工務店から勧められたものをそのまま契約しようとしていませんか？
複数の住宅ローンを比較せずに住宅ローンを決めてしまうと、損をしてしまう可能性が高いのです！
そこで、この記事では住宅ローンに関する相談先を、それぞれのメリット・デメリットも併せて紹介します。
CONTENTS
まず、住宅ローンについて相談できる場所にはどんな場所が挙げられるのでしょうか。
一般的には以下の3つです。
実店舗のある銀行だと、基本的に店舗内に住宅ローンをはじめ、お金に関する相談ができるコーナーが設けられていることが多いです。
銀行は普段から利用する場所なので、住宅ローンの利用を考えている場合、相談先として真っ先に銀行が浮かぶ方もいるのではないでしょうか。
まず銀行のメリット・デメリットを見ていきましょう。
銀行は、普段から慣れ親しんでいるため他の相談窓口よりも相談するハードルが低いです。
店舗数が多く、予約も必要ないので、都合の合うときにいつでも相談できて便利でしょう。
加えて、相談料も銀行ならかかりません。
店舗によりますが、住宅ローンの専門家が相談窓口の担当をしていることもあります。
しかも無料相談だからと言って、簡単な内容しか相談できないということもありません。
しっかり将来のことを見据えた返済計画を立ててもらえます。
銀行の営業時間は、基本的に平日の9時〜15時。
そのため、住宅ローンの相談窓口の営業時間も同じで、会社務めの方だと相談する時間を確保しにくいというデメリットがあります。
ただ、少しずつではありますが、規模の大きい店舗を中心に夕方や休日でも相談できる店舗が増えてきてはいます。
また、銀行の相談窓口は自社の住宅ローンの契約に繋げるためのものです。
銀行の相談窓口だと、その銀行の住宅ローンの良い部分に関する話しか聞けないこともよくあります。
他社のローンと比較したり、自社より向いているローンを提案してくれたりすることは基本的にありません。
すでにどこの銀行ローンを利用すると決めたうえで相談するなら良いですが、他の金融機関のローンと迷っている段階だと、中立の立場での意見が聞けないのも銀行のデメリットでしょう。
住宅金融支援機構は銀行をはじめとする各金融機関と提携し、住宅ローンなど家に関わる融資をサポートする独立行政法人です。
住宅金融支援機構の商品だと、フラット35が有名。
融資などのサービスを通して、より人々の住生活を豊かにすることを目的として運営されています。
住宅金融支援機構は独立行政法人なので、あくまで中立の立場からの意見を聞くことができます。
そのため、気になっている住宅ローンが複数あるなら、各ローンのメリット・デメリットを比較したうえでどれが自分に合っているのか提案してくれるでしょう。
加えて、住宅金融支援機構では、住宅ローンだけでなく、住宅ローンを利用するにあたって適用される補助金・助成金に関する提案もしてくれます。
住宅金融支援機構のデメリットは、相談のハードルが高い点です。
独立行政法人は各地方につき1店舗で、全国にある店舗は全9店舗。
複数の都道府県を一つの店舗で管理しているので、住宅金融支援機構が家から遠い場合、時間をかけて店舗に向かわなければいけません。
加えて、住宅ローンに関する相談会やセミナーが開催されてはいますが、基本的に土日のみの開催かつ人数制限が設けられているため、相談したいと思った時にすぐに相談しにくいのも難点でしょう。
FPとは、生活を送っていくうえで発生するお金全般に関する専門家です。
ローンはもちろん、相続や贈与、生活費の見直しなど、お金に関する相談なら何でもできるのが特徴でしょう。
中でも独立系FPとは企業に所属せず、個人で活動しているFPのことを言います。
それでは独立系FPに相談するメリット・デメリットを見ていきましょう。
独立系FPに相談するメリットは、契約する住宅ローンをどれにするのか以外の相談にも、細かく第三者目線で提案をしてくれるところでしょう。
今の自分の収入や抱えている負債を考慮したうえで、どれくらいの融資が受けられるか、どれくらいの金額なら毎月無理なく返済できるかなど、具体的なデータを提案してくれるので、住宅ローンを借りたあとの生活もイメージしやすくなります。
独立系FPのデメリットは、相談料の高さです。
地域やFPの実績によって料金は変動しますが、相談1回につき5,000円〜1万円が相場。
何回も相談したうえで利用する住宅ローンを決めたい方だと、住宅ローンを契約するまでに数万円の出費が出てしまうことがあります。
また、FPによって得意分野が異なります。
そのため、依頼したFPが住宅ローン以外を専門としている人だった場合、住宅ローンに関する意見を詳しく聞けないことも考えられるでしょう。
銀行・住宅金融支援機構・FPそれぞれのメリット・デメリットを比較したうえで、それぞれどんな人に向いているのでしょうか。
相談事例に合わせたおすすめの相談窓口を紹介していきます。
気になる住宅ローン商品が1つの場合は、当然ながら取り扱い金融機関である銀行が一番そのローンに関する情報を持っているので、銀行窓口に直接相談するのがおすすめです。
また、住宅ローンの相談＝銀行という認識の人は多いため、たくさんの人が銀行窓口に相談に訪れます。
そのため、銀行側も対応に慣れており、住宅ローンに関する全体的な知識がまったくない人にも、基礎から丁寧にわかりやすく説明してくれる上、無料で何回でも時間制限なく相談できるので、細かく質問したい人にもおすすめといえるでしょう。
ただし、複数の金融機関の住宅ローンと比較したい場合は、各金融機関にそれぞれ足を運び、情報を集め、自分自身で比較をしなくてはなりません。
フラット35は民間金融機関と住宅金融支援機構が提携をして提供している固定金利の住宅ローンで、住宅ローンを借り入れる際に、誰もが一度は検討するでしょう。
そのフラット35だけでなく、複数の住宅ローンについても無料で相談することが可能なため、最終的にどれにするかで悩んでいる場合は、住宅金融支援機構に相談するのがおすすめです！
また定期的にWEBセミナーを開催しているため、参加すると勉強になることでしょう。
無料で複数金融機関の住宅ローンについて相談にもらえますが、住宅金融支援機構での相談は予約制になっており、混雑時は1か月先まで予約が埋まってしまっていることもあります。
また店舗は全国に9つしかないため、時間に余裕のない人の場合はおすすめできません。
独立系FP（ファイナンシャルプランナー）は、住宅ローンの取扱いはありませんが、お金の専門家であるため、住宅ローンに付随するさまざまなお金に関する悩みを相談したい場合におすすめです。
例えば以下のような悩みがある場合は、非常に頼りになる存在だといえ、具体的なアドバイスをもらえますよ。
ただし、相談料がかかってしまうことや、FPにより住宅ローン商品の分野に詳しくない可能性があるため、住宅ローン商品自体の質問には答えられないかもしれない点は、注意が必要です。
住宅ローンは住宅ローン商品も多く、申込条件も煩雑で、どれを利用すれば良いか悩む人が大半でしょう。
そこで、上にあげた3つの機関に相談をする人が多いのですが、それぞれデメリットが以下の通りありました。
住宅購入は案外時間に余裕がない上に、短期間でさまざまなことを行わなくてはならないので、購入者はやることが多く、とても忙しいため、複雑な住宅ローンを自分で調べ、比較することのハードルが高いのです。
しかし、安心してください！
第4の選択肢としておすすめの相談先があります！
住宅ローンは、住宅ローンの専門家に相談しましょう！！！
いえーる 住宅ローンの窓口 ONLINEを運営している株式会社iYellでは、フラット35やメガバンクだけでなく、最近低金利で話題のネット銀行から地方銀行まで、さまざまな住宅ローンに精通した住宅ローンの専門家が在籍しています。
その住宅ローンの専門家が、なんと無料で！お客様にとってベストな住宅ローンを選ぶサポートをしてくれるんです。
多くの住宅ローン商品の中から希望の金額で借り入れられる金融機関を探し、比較提案しますので、お客様は自分でそれぞれの金融機関に相談に行く必要がありません。
マイホーム購入を決めたらまず、相談をしてみませんか？
